運動部活動は、学校教育活動の一環として行われ、生涯にわたってスポーツに親しむ能力や態度を育て、体力の向上や健康の増進を図るだけでなく、生徒の自主性や協調性、責任感、連帯感などを育成するとともに、部員同士が同じ目標に向かって取り組むことで、豊かな人間関係を築くなど、心身ともに健全な育成を図ることができる大変有意義な教育活動である。
（１）運動部活動の方針
ア 各運動部顧問は、年間の活動計画（活動日、休養日及び参加予定大会日程等）並びに毎月の活動計画及び活動実績（活動日時・場所、休養日及び大会参加日等）を作成し、校長に提出する。
イ 「諫早商業高等学校運動部活動に係る活動方針」（本文）は、年度当初に掲載し、各運動部の活動計画は、月ごとにホームページに掲載する。様式は別途定める。
（２）指導・運営体制
ア 下記運動部活動を体育部とする。
体育部：陸上部・水泳部・バレーボール部・ソフトテニス部・卓球部・フェンシング部・サッカー部・バドミントン部・テニス部・バスケットボール部・バトントワリング部・ソフトボール部・野球部
イ 各部活動には、校長の承認のもと外部の指導員を配置することができる。ただし、任期は1年とする。（再任は可）
ウ 毎年開催される県主催の運動部活動指導者講習会に参加し、運動部活動顧問会や校内ポータルサイトを利用して情報を共有する。
エ 運動部顧問は、年間の活動計画（年度当初）、毎月の活動実績（各月報告）を校長へ提出すること。校長は、活動内容を確認し、問題等があれば、適宜、指導する。
運動部活動における休養日及び活動時間については、成長期にある生徒が、運動、食事、休養及び睡眠のバランスのとれた生活を送ることができるよう、スポーツ医・科学の観点からのジュニア期におけるスポーツ活動時間に関する研究も踏まえ、以下を基準とする。
（１）休養日
ア 原則として、週当たり１日以上の休養日を設けること。その際、家庭の日（毎月第３日曜日）やその他の休業日（土日祝日）に設定することなどを考慮し、月2回以上は週末を休養日とする。但し、大会等で週末に休日を設定できない場合は、必ず代替え処置を行うこととする。また、４から６月の３ケ月においては、新入部員に対する休養日は他の部員と違う配慮を行うなど段階的な指導を行うように考慮する。
イ 長期休業中の休養日については、ある程度長期の休養期間を設けるよう配慮する。
（２）活動時間
ア １日の活動時間は、原則として平日は２時間程度、学校の休業日（学期中の週末を含む）は３時間程度とする。但し、活動時間が週当たり１６時間を超えないことを目安として、校長の承認のもと最適な活動時間を設定することができる。
※活動時間とは、生徒が実際に主練習や試合を行う活動時間のことを示している。（練習に入るための準備時間や練習後の後片付け等の時間は含まない）
（１） 適切な指導の実施
ア 運動部顧問は、運動部活動の実施に当たっては、文部科学省が平成２５年５月に作成した「運動部活動での指導のガイドライン」に則り、生徒の心身の健康管理（スポーツ障害・外傷の予防やバランスのとれた学校生活への配慮等を含む）、事故防止（活動場所における施設・設備の点検や活動における安全対策等）及び体罰・ハラスメントの根絶を徹底する。
イ 運動部顧問は、気象庁の高温注意情報が発せられるなど生徒の熱中症事故防止等に特段の配慮が必要な場合は、各部で所有している熱中症計を活用して状況を把握し、躊躇せず活動内容の変更、活動時間の短縮や時間帯の変更、活動を中止するなど、万全の対策を行う。
ウ 校長は、高温や多湿時において、主催する学校体育大会が予定されている場合については、大会の延期や見直し等、柔軟な対応を行う。また、主催する広域的な大会等でやむを得ない事情により開催する場合には、関係団体と連携し、参加生徒の適切な選別、こまめな水分・塩分の補給や休憩の取得、観戦者の軽装や着帽等、生徒の健康官営を徹底する。なお、熱中症の疑いのある症状が見られた場合には、早期の水分・塩分の補給や体温の冷却、病院への搬送等、適切な対応を徹底する。
エ 運動部顧問は、スポーツ医・科学の見地から、トレーニング効果を得るために休養を適切に取ることやウォームアップやクールダウンを確実に行うこと、過度の練習がスポーツ障害・外傷のリスクを高め、必ずしも体力・運動能力の向上につながらないこと等を正しく理解すること。加えて、生徒の体力の向上や、生涯を通じてスポーツに親しむ基礎を培うことができるよう、生徒とコミュニケーションを十分に図り、生徒がバーンアウトすることなく、技能や記録の向上等それぞれの目標を達成できるよう、競技種目の特性等を踏まえた科学的トレーニングの積極的な導入等により、休養を適切に取りつつ、短時間で効果が得られる指導を行うこと。また、専門的知見を有する保健体育担当の教師や養護教諭等と連携・協力し、発達の個人差や女子の成長期における体と心の状態等に関する正しい知識を得た上で指導を行う。
オ 運動部顧問は、指導に当たる際に「運動部活動指導の手引」（平成２６年１月県教育委員会作成）及び各競技団体の作成する「指導の手引」を活用すること。また、事故等が発生した場合には、速やかに管理職に報告するとともに関係機関への連絡を行う。
